書店1万店割れ 生き残りへ大手の戦略

町の書店が急速に減っています。2003年には全国に2万店以上あった書店は、2025年度末に9993店となり、ついに1万店の大台を割り込みました。全国のおよそ28%の自治体では、すでに書店が一軒もない状況だということです。活字離れやデジタル化、出版不況といった時代の変化の中で、地域に根ざしてきた書店は岐路に立たされています。 こうした状況は、テレビ東京の番組「ガイアの夜明け」でも取り上げられました。番組では、書店が激減する時代を生き抜くための方策を探るべく、業界の現場に密着した内容が紹介されています。単に本を並べて売るだけでは成り立ちにくくなっていることが、店舗数の推移からもうかがえます。 一方で、業界の大手は新たな動きを進めています。丸善ジュンク堂書店の西川仁社長は、売り場の改革やIP戦略、さらには海外進出など、さまざまな手を打ちながら新事業の開拓を模索しているということです。また、三省堂書店の本店はリニューアルオープンを行い、内装に工夫を凝らした店づくりが注目されています。本の販売以外の価値をどう店内で表現するかが、集客の鍵になりつつあるようです。 書店が減ることの影響は、買い物の不便さにとどまりません。書店がない自治体では、新刊の情報や本と出会う場そのものが失われ、地域の文化や学びの機会にも関わってきます。書店を「本を売る場所」から「人が集まる場所」へと捉え直す動きが、今後どこまで広がるかが注目されます。 番組では、消えゆく老舗書店の最後の一日に密着した内容も用意されているということです。書店を取り巻く環境が厳しさを増す中、大手の戦略と地域の書店の現実の両方に目を向けておきたいところです。