フィジカルAI競争、医療で日本の勝ち筋

AIとロボットを組み合わせ、現実の世界で自律的に動く「フィジカルAI」の開発競争が世界で加速しています。米国や中国が巨額の資金を投じる中、日本もこれを成長戦略の一つに位置づけ、医療や創薬の分野での活用に期待を寄せています。テレビ朝日の日曜スクープでは、この分野の最前線と課題が取り上げられました。 注目される拠点の一つが、4月に開所した東京科学大学の「ロボット未来創造センター」です。副センター長の神田元紀氏らは、AIが実験の進め方を自ら考え、汎用ヒト型ロボット「まほろ」が実際に実験を担う仕組みの研究を進めています。薬剤の量や手順、時間といった膨大な組み合わせを試し、その結果をAIが評価して次の実験に生かすという流れです。人が同じ作業を繰り返す場合に比べ、試行の回数や再現性の面で可能性が広がると考えられます。 特に期待が集まるのが、iPS細胞を用いた再生医療への応用です。2014年に世界で初めて患者本人のiPS細胞から作った網膜細胞を移植する手術を実現した高橋政代氏は、細胞を安定して大量に作ることが課題だと指摘しています。ロボットの導入によって作業を数値化し、品質を安定させることができれば、将来的に治療費の低下にもつながる可能性があるという説明です。再生医療は普及の段階でコストと品質管理が壁になりやすく、そこに自動化を組み合わせる点が、この研究の実用的な意味と言えます。 一方で、中国ではヒト型ロボットの開発が急速に進んでおり、研究者からは日本との差を懸念する声も上がっています。神田氏は、日本が大規模な研究拠点を持たなければ、将来、実験環境を米中に依存することになりかねないと指摘します。競争の焦点は個々の技術だけでなく、研究を支える基盤を自国内に持てるかどうかにも広がっているようです。 企業の動きも始まっています。アステラス製薬と安川電機は合弁会社「セラファ・バイオサイエンス」を設立し、産業用ロボットとiPS細胞という日本の強みを掛け合わせて、再生医療の社会実装を目指すとしています。番組には東京科学大学・ロボット未来創造センター長の中山敬一氏がゲストとして出演し、ジャーナリストの末延吉正氏がアンカーを務めました。研究の成果が実際の治療や産業に届くまでには時間がかかるとみられますが、自動化がどこまで細胞の品質安定に寄与するかが、今後の見どころになりそうです。