AIが選ぶ時代、2030年の勝ち筋

検索して比較して…というネットの使い方は、少しずつ変わってきています。日経系の番組「NIKKEI NEWS NEXT」で紹介された見通しでは、今後は「AIに質問する」ことが当たり前になり、関連サイトを開かないまま用件が済む「ゼロクリック」が広がっていくとされます。 この流れが大きいのは、従来のネットビジネスが前提としてきた収益構造が揺らぐからです。検索結果から流入を得るモデルや、広告を軸にアクセスを集めるモデルは、ユーザーが検索ページすら経由しなくなると、想定した導線が成立しにくくなります。番組では、いまがその過渡期であり、勝ち残りの条件が変わっていくと問題提起しています。 では、企業は何に備えるべきなのでしょうか。そこでキーワードになるのが、「人に選ばれる」から「AIに選ばれる」へという視点です。番組は例として、エージェンティックコマース、ユニバーサル・コマース・プロトコル、AIペルソナといった考え方を挙げています。ここで共通しているのは、購入や意思決定のプロセスが、AI側の仕組みの中で組み上げられていく可能性があるという点です。 さらに、商品開発の面でも変化が起きるとされます。AIに適した形で需要が組み立てられ、企業が用意した商品そのものよりも、AIが提案しやすい情報設計や提案の出し方が重要になる、という見立てです。つまり「商品を作ったら終わり」ではなく、「AIが選びたくなる状態」を整えることが競争力になっていく、という方向性が示されています。 一方で、AIが進むほど失われていくものがあるのも事実です。番組では、将来の先に「人間らしさ」の再発見があるとも語られています。これは、画一的に最適化されるだけでは選ばれなくなる可能性がある、という示唆として受け取れます。価格やスペックの比較だけではなく、共感や体験、ブランドの文脈といった“人側の価値”が、改めて重視される局面が来るのかもしれません。 読者としては、AIが情報を集めて答えを返す時代に向けて、企業のマーケティングが「検索流入前提」から変わることを意識しておくとよさそうです。あなたが商品やサービスを選ぶときも、AIの提案をうのみにせず、複数の観点で確かめる姿勢がより重要になるかもしれません。